エポスカードの家族カードとは何?追加で申し込める家族カードのメリットとは?
エポスカードには、家族カードというものがあるのをご存知でしょうか? 正確には、ファミリーカードというものになりますが、このファミリーカードを申し込むと、家族が特典を得られるというメリットがあります。
ただし、前提として注意しなければならないことがあります。それは…
紹介する人がエポスカードのゴールドカード・プラチナカードであること
が前提となります。
すなわち、自分がエポスカードのゴールドカードもしくはプラチナカードを持っていて、家族を紹介する、あるいは、家族がエポスカードのゴールドカードもしくはプラチナカードを持っていて、家族にから紹介してもらうのいずれかの場合、この家族カード(=ファミリーカード)が作れるという仕組みになっています。
このいずれかではないと、家族カード(=ファミリーカード)の発行はできません。通常のエポスカードの場合だと、家族カード(ファミリーカード)は発行できないという点については、注意が必要です。
エポスカードの家族カードの申し込みに関しては、専用のURLから申し込みしなければならない!
エポスカードの家族カード(ファミリーカード)を申し込むためには、通常と異なる申込みヒウ法を行わなければなりません。通常の申込方法だとファミリカードが発行できませんので注意してください。
具体手的には、既にエポスカード(プラチナ・ゴールド会員)を持っている当事者がご家族に紹介メッセージを送信し、受け取ったご家族がメッセージに記載された専用URLからお手続きすると、ファミリー登録ができます。
メッセージを受け取った人が、エポスプラチナ・ゴールド会員ではない場合は、専用URLからゴールドカードのお申し込みも同時に行うことも可能となっています。
家族カード(ファミリーカード)の口座引落は個別に設定できます。
家族カード(ファミリーカード)にした場合、口座引落はひとつの口座からしかできないのでしょうか?
といって疑問が出てくるかと思います。これは半分あってて半分あってないと言えるでしょう。
家族カードを利用する場合、口座引落の銀行口座はひとつにまとめることができます。2つの家族カードでひとつの口座から利用金額を引き落とすことができます。
例えば、親が子供の分の支払いも行う…またはその逆といったことも可能になっています。
また、家族だからといって支払いは別々にしたい、という方もいらっしゃるかと思います。そういった場合でも、親と子供で支払いをバラバラにすることもできます。
おそらくは、支払い口座は別々にしたい、という人が多いかと思います。ですので、別々にしたい場合でもファミリーカードでも対応することが可能です。
エポスカードでは、VISA加盟店で使えるプリペイドカードを発行することができます。
マルイのエポスカードを持っていると、VISA加盟店で利用できるプリペイドカードを発行することができます。
プリペイドカードとは、事前にカードにお金を入金しておくことで、その金額の範囲内で買い物などができると言ったカードになります。
クレジットカードだとどうしても使いすぎてしまう、といった方や、よく忘れ物をしがちで財布などをなくしてしまった場合、クレジットカードを使われてしまわないか心配、と言ったような方にはもってこいのカードとなります。
プリペイドカードはあくまでもプリペイド(=pre paid)となるので、事前にチャージした金額しか使えません。すなわち、チャージした金額以上、使われること(もしくは使うこと)ができないということなります。
したがって、プリペイドカードを紛失したとして、悪意のある誰かがプリペイドカードを悪用しようとしてもチャージしてある金額しか被害にあうことはありません。
また同様の理由で、チャージした金額しか使えないため、使いすぎの心配もなくなることになります。
上記のような理由により、プリペイドカードはクレジットカードと比較しても
安全性の高いカード
として認識されています。
プリペイドカードは、事前にチャージした金額のみ利用できるので使いすぎや盗難時の被害が少なくて済む。そのため安全性が高いと言える。
エポスカードでプリペイドカードを申し込みたい場合は、エポスNetから!
では、エポスカードのプリペイドカードを申し込むにはどのようにした良いのでしょうか?手続きは非常に簡単で、エポスカードのインターネットサイトであるエポスNetの
「エポスVisaプリペイドカードカードのお申し込み」
から申し込むことが可能です。
ただし、この方法は既にエポスカードを持っている人の申込方法ですので、もしまだエポスカードを持っていない、という方は、まずはじめにエポスカードを発行する必要があります。エポスカードを発行した後にエポスNetからプリペイドカードを申し込む、という流れになりますので、すぐ使いたいという方でも少し時間がかかってしまうので、注意が必要です。
エポスカードをまだ持っていない人はプリペイドカードの申し込みはできない!!また、同時に申し込むこともできないのでプリペイドカードを申し込む際には時間の余裕を持って申し込みましょう。
エポスカードのプリペイドカードは申し込みから1 – 2週間で郵送で届きます!
エポスカードを既に持っている方がエポスNetからプリペイドカードを申し込んだ際には、いったいどのくらいの期間でプリペイドカードが手元に届くのでしょうか?
発行状況によっても多少前後しますが、概ねプリペイドカードを申し込んでから1週間から2週間程度で到着するようです。エポスカードを発行するときよりは少し時間がかかってしまうようです。
また、エポスカードの発行のときと異なり、プリペイドカードの受け取り方法は、郵送のみでマルイの店舗やエポスカードセンターなどで受け取ることはできません。郵送の際は、日本郵便の簡易書留で届くので、カード名義人である本人が直接郵送の対応をして受け取る必要があります。
エポスのプリペイドカードは郵送のみで受け取れ、申し込みから1週間〜2週間ほどかかる
エポスカードのプリペイドカードのチャージ方法は?エポスポイントを1円単位でチャージすることもできる!
では、安全性が高いというエポスのプリペイドカードはどのような方法でお金をチャージすることができるのでしょうか?
チャージする方法は大きく分けて2つの方法で行うことができます。
1.クレジットカードからプリペイドカードへチャージする
まずひとつ目の方法は、エポスカードからプリペイドカードへチャージする方法です。プリペイドカードにお金をチャージすると、クレジットカードを使ったことと同じと判断され、その後そのチャージ金額が引き落とされることとなります。
エポスカードからプリペイドカードへチャージする場合は、エポスNet上の「プリペイドカードの各種手続き・照会」というメニューから行うことができます。
クレジットカードからプリペイドカードにチャージする場合、金額は1,000円単位でのみチャージすることができます。数百円のみ、などの細かい金額や、1,500円といった端数付きではチャージすることができませんので、気をつけましょう。
2.エポスポイントをプリペイドカードにチャージする
2つ目の方法は、貯まったエポスポイントをプリペイドカードにチャージする方法です。これもクレジットカードからチャージするときと同様にエポスNet上の「プリペイドカードの各種手続き・照会」というメニューから行うことができます。
エポスポイントをプリペイドカードにチャージする場合、貯まっているエポスポイントを1ポイント単位(=1円単位)でチャージすることができますので、端数も含めてチャージすることが可能です。
エポスポイントで中途半端に貯まっているポイントのみをチャージする、という使い方も有効でしょう。チャージすることによって、手数料が取られたりすることも特にありませんので、例えば有効期限が切れそうなポイントに関してはプリペイドカードのチャージしてしまう…というのもひとつの方法と言えるでしょう。
プリペイドカードへのチャージは、クレジットカードかエポスポイントのいずれかから行えます。ただし、エポスカードからは1,000円単位、エポスポイントは1ポイント(1円)単位でチャージすることができます。
エポスカードのプリペイドカードはオートチャージ設定もできます!
また、エポスカードのプリペイドカードは、オートチャージ機能もついています。これは使う使わないは選択できるものとなっていますが、頻繁にプリペイドカードを使う人にとっては便利かもしれません。
オートチャージ機能を使うと、一定の金額までチャージ金額が減ったら、自動的にチャージしてくれます。したがって、残高を常に気にする必要なくプリペイドカードを利用することができます。
ただし…
もしオートチャージ機能を使うのであれば、クレジットカードを使えばよいのではないか、というのが正直なところです。オートチャージされてしまうのであれば、プリペイドカードの持つ安全性が担保されなくなってしまい、どんどん利用されてしまいます。
ですので、エポスカードのプリペイドカードにもオートチャージ機能がある…というぐらいで覚えておけばよいでしょう。正直、プリペイドカードを使う人でオートチャージ機能も使う…という人はあまりいないのではないでしょうか。
エポスカードのプリペイドカードは国内外のVISA加盟店で使える!
さて、このエポスカードが発行するプリペイドカード、一体どんなお店やサービスで利用できるのでしょうか?せっかく、プリペイドカードを用意したのに、使える店舗やサービスが少ない…ということだと作った意味がなくなってしまいますよね?
エポスカードが発行するプリペイドカードが使えるお店やサービスにはいったいどんなところがあるのか、代表的なところについて説明していきたいと思います。
エポスカードのプリペイドカードはコンビニ・スーパー・ネットショップ・飲食店などで使える!
エポスカードのプリペイドカードはVISA加盟店であれば、日本に限らず全世界で使えます。主だったところで挙げると、コンビニやスーパー、ネットショッピング、飲食店などが主だったところとして挙げられます。
プリペイドカードを持っているだけで、ひと通りの買い物はできてしまいますね。
特に海外でも使えるというのはメリットではないでしょうか?海外だと日本ほど治安が良くないのでクレジットカードを持っているのを不安に思う人もいるでしょう。
治安の悪い国や地域だと、旅行中に強盗にあったり、ひったくりにあったり、紛失してしまうリスクがあります。また、国内とは異なり、言語が違う場所でクレジットカードが使えなくなると、取り戻すにもひと苦労となります。国や地域によっては、しっかり警察も動いてくれない…という場合もあったりします。
そうした場合に、プリペイドカードでは、既にチャージしている金額しか利用できませんので、万が一被害にあったとしても、あらかじめチャージしていた金額内で被害がおさまります。逆にクレジットカードだと、どんどん悪用されてしまい、利用できる上限金額いっぱいに使われてしまうかもしれません。
そうしたリスクを回避するためにも海外ではプリペイドカードを使うほうが安全だと言えます。
では、逆にプリペイドカードで利用できないサービスとはどのようなものがあるのでしょうか?下記にあげるものが全てではないですが、一例として挙げると
などがあげられます。
その他エポスカードのプリペイドカードを使うときの注意点まとめ
上記では詳しく説明しませんでしたが、細かい注意点についていくつか挙げておきたいと思いますので、下記の内容も加味した上でプリペイドカードを使うかどうかを判断すると良いでしょう。
エポスカードでETCカードを発行することができるのか?入会金・年会費は?
エポスカードでは、ETCカードの発行もすることができます。
ETCとは、もはや説明の必要もないかもしれませんが、念の為説明しておきますと、「電子料金収受システム(英語: Electronic Toll Collection System :エレクトロニック・トール・コレクション・システム, 略称ETC)」のことを指し、車で高速道路を通る際に、ゲートで人などに料金を支払わずに自動的に料金をクレジットカード等で徴収してくれるシステムのことを指します。そのゲートを抜ける際に、使用するのがETCカードです。
通常、クレジットカードを発行する際に、一緒にETCカードを申し込むことが増えてきたかと思いますし、どのクレジットカード会社もETCカードの申し込みができるようになってきています。
エポスカードでも他社同様、ETCカードを取り扱っており、発行することができます。
エポスカードのETCカードは申し込みから受け取りまで2週間ほど期間を必要とします!
エポスカードのETCカードは申し込みから受け取りまで、時間を要するため、急ぎでETCカードをほしいという人は気をつけなければなりません。
まず、エポスカードのETCカードは入会金・年会費などはかからず、無料で発行することができます。ただし、ETCカードのみ単体で発行することはできません。あくまでもエポスのクレジットカードを発行した付随としてETCカードを発行することができる、という仕組みになっています。
エポスカードのETCカードを発行するためには大きく分けて2つの方法があります。
1.エポスカード申し込み時に同時にETCカードの申し込みも行う
ひとつめの方法は、エポスカードを申し込む際にETCカードも同時に申し込んでしまう方法です。この方法であれば、1回でクレジットカードとETCカードの申し込みが行えてしまいます。自動車免許を持っていない、ETCを使う機会がない、という人以外は基本的にはETCカードも同時に申し込んでおくと良いでしょう。
もちろん、ETCカードの発行に関しても入会金・年会費は無料ですので、使う可能性があるという場合は、申し込んでおくことをオススメします。
1点だけ気をつけておかなければならない点は、
エポスカードとETCカードは同時に郵送されてこない
という点です。
すなわち、エポスカードとETCカードは別々に郵送されてきます。どちらの場合でも日本郵便の簡易書留で送られてきますので、受け取りの際は、カード名義人である本人が受け取らなくてはなりません。
この別々というのが少し面倒なのですが、
エポスカードを受け取ったことが確認できた段階でETCカードの発送が行われる
という仕組みになっているそうです。したがって、簡易書留で送られてくるエポスカードをなかなか受け取れない場合、それにしたがってETCカードもどんどん到着が遅れる、ということになります。
ETCカードはエポスカードの受け取りが確認されてからはじめて郵送されるため、受け取りまでに時間がかかる
2.エポスカード発行後に、改めてETCカードの申し込みを行う
ふたつめの方法は、エポスカードが発行されたのちに、別途ETCカードを申し込むというものです。例えば、最初にエポスカードを申し込んだときには、不要だと思ってETCカードを申し込まなかった。しかし、その後ETCカードの必要性を感じて改めて申し込みたいと思った、といった際にこの方法で申し込むことが可能です。
エポスETCカードの使い方はカンタン!カードを受け取ったらETC車載器につけるだけ!
エポスのETCカードが到着したら、それをETC車載器に入れましょう。ETCカードは受け取ったその日から利用することが出来ます。ETCカードだと、自分が所有する車でもレンタカー、カーシェアなどでも発行したエポスETCカードを利用することができます。
エポスカードのETCカードなら、利用するたびにエポスポイントが貯まります!
エポスカードのETCカードの一番のメリットも言えるのが、ETCカードを使うだけで、エポスポイントが貯まっていくということです。
これは、通常のエポスカードを使うのと同様にご利用金額200円に対して1ポイントのエポスカードを貯めることができます。もちろん、貯まったポイントでAmazonギフト券に変換したり、エポスポイントで買い物ができたりしますので、車移動が多い人がETCカードを使わない手はありません。
エポスカードを既に持っていて、車に乗る機会が多い人は、ぜひETCカードを活用すると良いでしょう。
エポスETCカードを使うとエポス公式アプリでETCの利用明細が見れます!
エポスカードのETCカードは、使ったETC料金をエポスNet公式アプリもしくは、利用明細WEB照会サービスのいずれかで利用明細を確認することができます。
ETCのゲートを通過するときに利用料金が表示されますが、ゲートを通るのは一瞬なので、なかなかいくら使ったのか覚えておくことはできませんよね?また、ETCゲートをくぐる時間帯や曜日によってもETC割引などがあり、同じ高速道路を使っていても料金が異なることがよくあります。
そういった際に便利なのが、利用明細ですが、エポスカードのETCカードだとエポスNetの公式アプリがあるので、アプリを立ち上げるだけでETCカードの利用明細が見れるので、今月いくらETCで使ったかなどをすぐ確認することができます。
他社のクレジットカードなどだと、WEBサービスのログイン時に2段階認証などが必要だったりもすることもあるので、ETCカードの利用明細を見るだけでもログイン作業が面倒だったりします。そういった意味でもエポスNet公式アプリで見れるというのは非常に便利だと言えます。
エポスカードのETCカードは領収書が発行できるのか?
個人事業主の方などで、会社の経費としてETCの利用金額を証明書として残したい場合、領収書を発行したい、という場合もあるのではないでしょうか?
こうした場合、エポスのETCカードで領収書の発行ができるのでしょうか?
結論から申し上げると、
エポスのETCカードで領収書の発行はできません。
エポスカードに限ったことではなく多くのクレジットカードでETC利用に関する領収書の発行はできません。ただし、エポスカードのエポスNetではできませんが、ETC総合情報ポータルサイトというところから利用証明書を発行することが可能です。
ノンストップで通過するETCでは領収書の代わりに高速道路の利用証明書を受けとることができます。利用証明書はインターネットによるETC利用照会サービスにより、お客様のプリンターで印刷することができます。また、ETCカードの情報を印刷するETCの卓上プリンターや車載プリンターをご利用していただくこともできます。詳しくは発売メーカーにお問い合わせください。
サイトにある「ETC利用照会サービス」という機能を使うことでETC利用証明書(領収書のようなもの)を発行することができます。
まずは、利用登録をする必要がありますが、利用登録に際しては
が必要になります。
※車載器管理番号とは
車載器管理番号とは、19桁で構成される機器の固有番号です。大きく分けて車載器管理番号の確認方法は2つあります。
【取扱説明書や保証書、車載器パッケージ】
車載器購入時に同梱されていた取扱説明書や保証書、パッケージなどに車載器管理番号が記載されています。
【車載器本体】
車載器本体にも車載器管理番号が記載されています。
ちなみに…ここでは詳細は述べませんが、どうやらETCの利用に関して、領収書を発行することは困難なようです。こちらは税法上の諸問題が絡んでくるようなので、詳しいことを知りたい方は下記の記事を御覧ください。
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